あと何ヶ月大丈夫？

ここUSでは、よくSuzeのTVなどで緊急用の銀行口座として５か月分の給与を持っておくようにというアドバイスがされている。こういった貯金をする習慣のないアメリカ人があまりにも多いからである。ここUSに来て驚いたのは、やはりHEL　家を担保に入れてそしてお金を借りるというやり方である。すざましいのは、完全に返済できてなくともこういったやり方でお金が簡単に手に入るということである。また、これをカードのリボルビングの返済の方でも使えるのだ。
http://en.wikipedia.org/wiki/Home_equity_loan
家の価格がCAのように下がってくると、恐ろしいことになる。例えば、ローン返済でこういった資産を用いてカードに借金がいっぱいあったとすると返済利率が急激に上がったりしてニッチもサッチモいかなくなったりするのである。なんせ資産価値が暴落してきてるので銀行は、どんどん早く取り立てようとするのだ。先日のTVでびっくりしたのは、例えば家を買って２０万ドルのローンがある人がなんと家の資産価値が１０万ドルとなったので銀行からShortSellを薦められているというものだった。え？何、家の価格がそれでローンがその２倍？？？最初は、英語の聞き間違いかと思ったほどだが、こういったケースはまったくめずらしくもないのである。
我が家も、解雇となった後　１－２週間は必死で今あるお金と今後の生活費を計算、さらに５－６ヶ月も再就職となったらどうなるのか　計算したものである。実際今は　２ヶ月間まったく給与なしで生活している訳である。なかなか　職は見つからないが、まだあと数ヶ月は大丈夫ということも言える。でものんびり出来ないことも確かである。

生活費への不安

解雇となり、当然最初に考えるのは、さてどうやって生活していくか？食べていくか？ということである。やはり、不安は日にちと共にどんどん増大していくものである。先月から、給与がない、或いはもう７－８ヶ月も給与なしでいよいよ家から出ざるを得ないなどと言ったブログやHPを見ていると自分もあと何ヶ月やっていけるだろうかという不安に駆られる。なんとか、貯金をくずしながら、その一方で長男の大学の学費も払いながら（解雇となり、無収入なのに、、もっと奨学金もらえないものか？？）やっていくにはと頭を使うのである。長男の４年目の学費は、別の銀行口座にとってあったのでそれに手をつけることなく、やっていけるのは判っていた。ただし、これで大学が卒業できるのであって大学院の費用は、また別の問題。あと３年後となっている次男の大学の費用は、どうなるだろうか？いつ職が見つかり、いくら給与がもらえるだろうか、またそれはUSそれとも日本のどこか？質問は限りなく続き、終わることがない。非雇用手当ては、もらえるがこれは、かなり少なく実際家の月々のローン程度である。でもこれがもらえるだけでも有難い！しかも、日本のHPを見ているとハローワークに行きこういった申請を行い何時間も待ってやっともらえるように手続きが完了したといったことを書いておられるので自分はラッキーである。USでは、インターネットでやるだけで送ってもらった銀行のカードに自動的に振り込まれるからである。電話でちょっと話してなかなか見つからなくて困っていると話しただけだったしこれも自宅でやった。USのいいシステムである。

どんな分野に行くか？これは 大変な決断

自分のこれまでの専門分野、これにこだわっていてはもう仕事はない。日米での仕事を見ててこの不況下でもありそうなのは、IT,　経理、製薬関連、農業関連(或いは食料品などの販売・輸出入）、そして翻訳などの時間給の仕事である。製薬に行こうとすると、やはり過去の経験が問われる。MRなどをしていることが必須のようである。
制限がきつくない職種を見つけては、応募するのだがやはり製薬関連はきつい。USでも日本でも応募してみたが、書類審査段階でけられてしまう。これまで自分がいかに狭い世界の中で働いてきているかがよく判る、しかも大した資格も保持せず。浪人の生活をして判るのは、自分が売ろうとするスキルと相手が(会社が）求めているスキルとの間にかなりのギャップがあると言うことだろう。会社はとんでもない要求をしている場合もある、これでもかと言わんばかりに資格や経験をリストするのである、その一方給与はとんでもなく安い。いろいろ見ていて判るのは、やはり日本では技術者は高く買ってはもらえないと言うことだろう。これは、例の青色LEDの技術を発見し会社と法廷闘争までして争った日亜の中村研究員（今は教授）も言っていたことである。一般に日本では、技術系の給与が文科系の会社員給与より低かったりするのが当然となっている。これは、USでは違う。USでは、理系或いは技術系でもかなりの給与だったりするのである。これと同じくらいに貰おうとすると日本ではやはり外資系をねらうしかないだろう。